こんにちは〜ゆのみです。
FIREやサイドFIREはしたい!!
けど、今の資産では遠い存在というのがわかりました。
頑張って頑張って貯められたとしても、すでに老後になっているオチ。。。
仕事に子育てに家事。
このペースをあと16年続けるのかと思うと、正直しんどい日もあります。
家計や将来のもらえる年金はどうなるの?
こういうことって、計算してみないとわからないことですよね。
計画性なく収入を減らすのも怖いし。
しかも調べはじめてすぐ、知らなかったことが出てきました。
2026年10月に「106万の壁」がなくなっていたんです。
ということで、わが家の場合のシミュレーションです。
家計がどうなるのか、年金がいくら減るのか。
全部計算してみたので、よかったら一緒に見ていってください。
扶養内って、いくらまで働けるの?
まず調べたのは「扶養内って、いくらまで働けるんだろう」でした。
そこで驚いたことがあります。
そもそも「106万の壁」って何だったのか
パートで働く人が、年収106万円(月8.8万円)を超えると勤め先の社会保険に入ることになるというラインでした。
社会保険に入ると、厚生年金と健康保険の保険料が給料から引かれます。
だから手取りがガクッと減る。それを避けるために「106万円まで」で働く人が多かったんですね。
よく聞く「扶養内で働く」というのは、だいたいこの話です。
※ ちなみに「103万円」「130万円」とは別の話です。103万円は税金の壁、130万円は夫の扶養から外れるライン。この2つは今もあります。
その106万円が、なくなっていました
2026年10月1日から、月8.8万円(年収106万円)という収入の条件が撤廃されたんです。知らなかった…。
じゃあ今は何で決まるの?というと、働く時間でした。
勤め先の社会保険に入るかどうかは、この4つで決まります。
- 週の所定労働時間が20時間以上
- 2か月を超えて雇用される見込みがある
- 学生ではない
- 勤め先の従業員が51人以上
つまり、「年収いくらまで」から「週何時間まで」に変わったということ。
ここ、わたしは完全に勘違いしてました。年収で調整するつもりだったので💦
※この20時間は契約上の所定労働時間です。残業は原則入りません(ただし恒常的に超えると対象になることがあります)
じゃあ、週20時間未満ならいくらまで稼いでいいの?
ここが大事なところでした。
週20時間未満でも、年収130万円を超えると夫の扶養から外れます。
外れるとどうなるかというと、勤め先の社会保険には入れないのに、国民年金と国民健康保険を自分で全額払うことになります。会社が半分出してくれる、もありません。
つまり——
| 働き方 | どうなる? |
|---|---|
| 週20時間以上 | 勤め先の社会保険に入る。厚生年金が増える。保険料は会社が半分 |
| 週20時間未満で年収130万円未満 | 扶養のまま。保険料は0円。でも厚生年金は増えない |
| 週20時間未満なのに年収130万円以上 | 保険料を全額自分で払うのに、厚生年金は増えない |
いちばん下、避けたいところですよね。
- 週20時間以上働くなら、社会保険に入る(年金が増える・保険料は会社が半分)
- 週20時間未満なら、年収130万円未満におさめる(保険料0円)
- その間(週20時間未満で130万円以上)だけが損
で、わたしが「あ、そうか」と思ったのがここ。
時給が高いと、週20時間未満でも130万円を超えてしまうんです。
週19時間で働くとして、1年で約988時間。時給で計算するとこうなります。
| 時給 | 年収(週19時間) | 扶養内? |
|---|---|---|
| 1,000円 | 約99万円 | おさまる |
| 1,200円 | 約119万円 | おさまる |
| 1,300円 | 約128万円 | ギリギリ |
| 1,400円 | 約138万円 | 超える |
| 1,500円 | 約148万円 | 超える |
週20時間未満で扶養内におさめたいなら、時給1,300円くらいが上限ということになります。
時給が高い仕事だと、働く時間をかなり短くしないと扶養内に入らないんですね。
※130万円の判定は健康保険組合によって運用が違います(月108,333円で見るところもあります)。勤め先か、夫の健康保険組合に確認してください。
しかも、扶養内の道はだんだん狭くなります
今は「従業員51人以上の会社」が対象ですが、これから段階的に広がることが決まっています。
| 時期 | 対象になる会社 |
|---|---|
| 〜2027年9月 | 従業員51人以上 |
| 2027年10月〜 | 36人以上 |
| 2029年10月〜 | 21人以上 |
| 2032年10月〜 | 11人以上 |
| 2035年10月〜 | すべての会社 |
2035年には会社の規模の条件そのものがなくなります。
今は扶養内で働けても、10年後は同じ条件で働けない可能性があるということですね。
扶養内だと、年150万円のマイナスでした
インフレや子どもの成長に伴い、家計の支出がうなぎ登りのわが家。
そんなときに私が収入を減らした場合どうなる?
結果。。。。扶養内働いた場合でも家計はマイナスへ〜_| ̄|○ il||li
しかも年間150万円!!
それを60歳までの16年間で計算するとマイナス2400万円。
わが家が支出多すぎなんですよね。
家計は見直す必要はありそう。
どうやってこの数字を出したのかは、次に書きます。
計算はこうしました(わが家は年270万円が分かれ目)
ここでの数字はわが家の場合です。計算はこんな感じでしました。
= 自分が稼ぐ必要のある額
わが家の場合、これが年270万円。
つまりわたしの年収が270万円を下回ると、足りないぶん毎年貯金が減っていきます。
ここで出るのは「貯金をしない場合」の金額です。 老後のために貯めたいなら、その分を上に足すことになります。
扶養内(年120万円)だと、270万円には全然届きません。
270万円 − 120万円 = 150万円足りない。
さっきのマイナスは、これでした。
計算には1年間の支出額が必要なので、家計簿アプリの年間集計を見るのが早いです。
わたしはマネーフォワードを使っているので、年間の数字がそのまま出てきました。
じゃあ、年金はどうなるの?
老後資産がいくら必要かを知るには、将来もらえる年金がいくらなのか知っておく必要があります。
毎年届く『ねんきん定期便』 確認していますか?
ねんきん定期便は将来もらえる金額までは書かれていないので、自分で
ねんきんネットで調べてみました。
※ねんきんネットの入力は面倒ではあるので、簡単にできる『公的年金シミュレーター』というのもあります。
60歳まで今まで通り働いた場合65歳からもらえる年金は164万円。
今扶養に入った場合、約127万円で年36万円年金額が減ります。
※ 金額は1万円未満を四捨五入しています(実際は163.8万円と127.4万円で、差は36.4万円)。
月にすると3万減。
年金暮らしなら、月3万円減るのはかなりしんどそう💦
この分を貯めるとなると
36万円×30年=1080万円
1080万円多く貯める必要があります。
うーキビシイ数字💦
年金でもうひとつ、おもしろい発見がありました
ねんきんネットでいくつかパターンを試算していて、「あれ?」と思ったことがあります。
同じ年収なのに、年金額が違う。
たとえば年収120万円を稼ぐとして、こんな2パターンがありますよね。
| 働き方 | 時給 | 働く時間 | 年収 |
|---|---|---|---|
| Aさん:週20時間以上 | 約1,150円 | 週20時間 | 120万円 |
| Bさん:週20時間未満 | 約1,215円 | 週19時間 | 120万円 |
時給が65円ちがって、1週間に1時間だけ短い。
稼いでいる額は同じ120万円です。
でもAさんは勤め先の社会保険に入り、Bさんは扶養のまま。
この違いで、将来の年金が変わるんです。
| 65歳からの年金(年額) | |
|---|---|
| Aさん(週20時間以上・社会保険に加入) | 137.9万円 |
| Bさん(週20時間未満・扶養内) | 127.4万円 |
| 差 | 年10.5万円 |
30年受け取るとすると——315万円の差。
時給が65円、時間が週1時間ちがうだけでこれだけ変わるとは思いませんでした。
しかも感覚としては逆です。
時給が高いBさんのほうが、効率よく稼いでいる気がしませんか?
でも週20時間を下回ったぶん、社会保険に入れず厚生年金が積み上がらない。
じゃあAさんのほうが得なの? と思ったけど
ここで気づきました。Aさんは社会保険料を払っています。
年収120万円だと、引かれるのはだいたいこれくらい。
| 引かれるもの | 年額 |
|---|---|
| 厚生年金 | 約10.8万円 |
| 健康保険 | 約5.9万円 |
| 介護保険(40歳以上) | 約0.9万円 |
| 雇用保険 | 約0.7万円 |
| 合計 | 約18万円 |
ということは、今の手取りはこうなります。
| 今の手取り(年) | 65歳からの年金(年) | |
|---|---|---|
| Aさん(社会保険に加入) | 約102万円 | 137.9万円 |
| Bさん(扶養内) | 120万円 | 127.4万円 |
Aさんは今の手取りが年18万円少ないかわりに、将来の年金が年10.5万円多い。
16年働くとして計算すると——
- Aさんが損するぶん:18万円 × 16年 = ▲288万円
- Aさんが得するぶん:10.5万円 × 30年 = +315万円
差は27万円。ほぼトントンでした。
- 今の手取りは年18万円少ない(16年で288万円)
- 将来の年金は年10.5万円多い(30年で315万円)
- お金だけ見るとほぼトントン
「社会保険に入ったほうが得」と書きたかったんですが、お金だけ見るとそうでもないんですね。
違うのは、お金じゃなくて保障のほうでした
じゃあ何が違うのか。Aさんには保障がつきます。
- 病気で働けないときの傷病手当金
- 産休中の出産手当金
- 仕事を失ったときの失業給付
これはBさん(扶養内)にはありません。次の見出しで詳しく書きます。
あと長生きするほどAさんが得になります。
30年(95歳まで)受け取ってトントンなので、それより長生きすれば得、早ければ損。こればかりはわかりませんよね。
※保険料は健康保険組合や住んでいる地域によって変わります。介護保険は40歳からです。
ここは職場の規模や時給によって答えが変わるので、ぜひ一度、自分の数字でねんきんネットを触ってみてください。 わが家は試算してみて初めて気づきました。
しかも、失うのは年金だけじゃなかった
ここまで年金と家計の話をしてきましたが、調べていてもうひとつ気づいたことがあります。
扶養内(週20時間未満)にすると、社会保険から外れます。
失うのは、年金だけじゃないんです。
| 失うもの | どういうこと? |
|---|---|
| 厚生年金の上乗せ | 16年分が積み上がらない |
| 傷病手当金 | 病気やケガで働けないときの生活保障。扶養に入っているともらえません |
| 出産手当金 | 産休中の給付。これも扶養だと対象外 |
| 障害厚生年金の3級 | 障害基礎年金(1・2級)だけになります |
| 遺族厚生年金 | 自分に万一のとき、家族が受け取る上乗せがなくなります |
| 雇用保険 | 失業給付や育休の給付。週20時間以上が加入の条件 |
| 保険料の半分 | 会社が半分出してくれる、という恩恵がなくなります |
正直、ここまで考えていませんでした。
「社会保険料が引かれなくなる=得」と単純に思っていたけど、保険料を払うことで守られていたものがけっこうあるんですね。
とくに気になったのは雇用保険です。
週20時間未満だと入れないので、もし職場の都合で働けなくなっても失業給付が出ません。
まとめ:扶養内って、考えることが多かった
長くなったので、わかったことを整理します。
① 「106万の壁」はなくなりました
年収106万円を超えると勤め先の社会保険に入る、というルールが2026年10月に廃止されました。
今は週20時間以上働くかどうかで決まります。
② でも「130万円の壁」は残っています
週20時間未満でも、年収130万円を超えると夫の扶養から外れます。
時給が高い人は、思っているより早く超えてしまいます。
③ 自分がいくら稼ぐ必要があるかは、計算できます
1年間の支出 − 配偶者の手取り = 自分が稼ぐ必要のある額。
これは貯金をしない場合の金額なので、貯めたいならその分を足します。
④ わが家が扶養内にすると、年150万円のマイナス
60歳までの16年で2,400万円。節約でどうにかなる額ではありませんでした。
⑤ 年金は月3万円(年36万円)減ります
30年で1,080万円。でも年金がもらえるのは65歳から。
わが家は今44歳なので、先に来るのは今の家計のほうでした。
⑥ 扶養内になると、年金以外も失います
病気で働けないときの傷病手当金、産休中の出産手当金、失業給付。
これが一番びっくりしました。
※ 制度のことも書いておきます。扶養(第3号被保険者)の見直しは検討会が始まったばかりで、まだ何も決まっていません。年収130万円の判定も、健康保険組合によって運用が違います。制度は変わるものなので、判断するときは必ず最新の情報を確認してください。
扶養内で働くことを考えてみると、色々考えないといけない事があることがわかりました。
将来の年金が減るのもキビシイですが、家計の年間150万円のマイナスは大きい。
これから働く分も入れたら2400万円のマイナス。。。。
家計を赤字にはできない。
働きながらの仕事、子育て、家事の両立が大変ですよね。
体力や子どもとの時間も考えて、扶養内で働くことも考えてみました。
子どもが小学生の間だけゆるく働くのも計算してみたことがあります。
でも、お金的にキビシイ現実が。。。。。。
時間やお金のバランスって本当に難しい。
一馬力や扶養内で働いてる家はやりくり上手なんだろうな〜とつくづく思います。
また明日から頑張ろっと♪
数字や制度の話は難しい!
※この記事はわが家の家計記録です。制度の適用や保険料の金額は勤め先・健康保険組合によって違います。判断するときは勤め先や年金事務所、FPなど専門家への相談もご検討ください。
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